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ハイ・アングル(2022年5月15日号掲載)

▼4月1日施行の「プラスチックに係る資源循環の促進等に関する法律(プラ新法)」により、プラスチック製品の風当たりが強まっている。ラベルも同様で、飲料分野ではラベルレス商品がECサイト向けを中心に加速するほか、トイレタリー分野でもPOPラベルを廃する動き。ラベル業界に身を置く立場として危機感が募る一方、別の観点からも漠然とした“危うさ”を案じていたのは事実

 
▼山梨県で開催された競歩の高校生大会で、給水エリアのコップに高濃度アルコールの消毒液が混入。口に含んだ選手が嘔吐し、棄権する事故が発生した。原因は飲料水のボトル群にラベルのない消毒液入りのPETボトルが交じっており、審判員が誤って消毒液をコップに注いでしまったため。幸い選手の容態は快方へ向かっているようだが、状況次第では死に至る事態
 
▼ラベルは容器の内容物を正確に伝達する重要な“役割”を果たす。今回の事故はラベルで表示されるはずの情報が欠落していたために発生したといえよう。ラベルレスの危険性を垣間見た思い
 
▼ある工学博士は本紙のインタビューで「ラベルは情報表示によって内容物の誤用や確認作業の無駄を省くことが可能。トータル的なエネルギー消費量を鑑みた場合、貼付されるだけで環境負荷低減に貢献している」と持論を展開したのを思い出す
 
▼たとえ情報表示で役立つラベルであっても資源を原料に製造される“存在”に変わりはない。ブランドオーナーが推進するSDGsへの取り組みで、ラベルレス化が手段の1つになっているのが現状。ならばラベル業界は今、何をすべきか。ラベルが情報伝達のツールとして効果的な存在であること、そして環境負荷低減に貢献するラベル製品の開発と幅広い周知にほかならない。今こそ役割と存在の双方でSDGsに役立つラベルを訴求する必要がある。
 
(2022年5月15日号掲載)

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