ジョーンズソーダ（米国、ワシントン州シアトル本社）はこのほど、有権者登録センター（VPC）とコラボして、ソーダボトルの限定版「投票2020」を発売。貼付されるラベルには、投票をテーマにするグラフィックと有権者がスマートフォンから投票登録を可能とするQRコードを記載する。
ジョーンズソーダは、オリジナルクラフトソーダで知られる飲料メーカー。これまでにない風味とユーザーがデザインするユニークなラベルアートワークで広く認知される。今回は、11月から始まる大統領選挙に向け、「投票者登録ツールを顧客の手に」と、文字通り投票をテーマにしたラベルをボトルに貼付。記載されているQRコードを通じて、有権者を直接登録サイトに促すキャンペーンを開始した。
9月初旬から全米の店頭に並ぶ投票2020の限定版ラベルには、アーティストと消費者が制作した6つのデザインを採用し、合計50万枚が印刷された。フロントラベルのデザインには、「Vote Beats Non Vote（投票が非投票を上回る）」といったメッセージや、自由の女神像に重ねて「Vote（投票）」という単語を9回繰り返すメッセージなどさまざま。また、背面のQRコードから、運転免許証など身分証明書を使用し、およそ2分間でオンライン有権者登録が可能となっている。
ジョーンズソーダ、暫定CEOのジェイミー・コルボーンは、「投票権はアメリカ民主主義の要であるが、例年でさえ何百万人もの有権者が登録されていないのに加え、今年はノーマルな状況ではない」と投票者数減少を懸念する。「パンデミックにより多くの有権者登録所やライブイベントが閉鎖され、登録数は過去最低の状況にある。そのような背景から、人々を登録に促すのに加え、飲み物を落とすことなく登録する方法となる、投票2020ボトルを作成した。投票対象の10％を占める消費者中核のGen-Zers（Z世代）に到達し、選挙後に聞こえる声に、リアルな影響を与えることを望んでいる」とした。
ジョーンズソーダは、消費者が作成するイメージを採用して、すべての製品ラベルを定期的に変更する。これまでWebサイトに150万以上の投稿を集めるなど、強力なブランドパーソナリティの創出をチャレンジしている。
「COVID-19が伝統的なライブによる有権者の取り組みを妨げ、歴史的に過小評価される有権者に民主主義への参加を支援するため、採用する最も創造的な新しいアプローチの1つが、ジョーンズソーダとのパートナーシップとなった」とVCP社長兼CEOのトム・ロパチはコメントする。「ジョーンズソーダを購入する消費者は、誰もが楽しく絶えず変化するラベルを注視している。投票の重要性を注意喚起し、人々がスマートフォンを用いて即時に登録できるようにすることは、私たちにとって素晴らしい機会になる。」とした。
