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本紙調査 15年度通期 粘着紙需要量推移 前年度比1.5%増の回復基調に 下期好調で 1億1,681万平方メートル/月

2015年度の「印刷用粘着紙国内需要量」は、前年度比1.5%増の1億1681万平方メートル/月だったことが、本紙の調査で明らかとなった。上期は、民間企業の設備投資が減退し、工業分野のラベル需要が下振れするなど厳しい局面もみられたが、食品ラベルが底支えしたこともあり、微増で推移した。下期に入ってからは、工業分野を中心に設備投資が回復したほか、米中向けの輸出産業も上昇するなど、ラベル市場にとって明るい話題が先行。物流用途のラベル需要も増加するなど、通年で前年度を上回る結果となった。

調査によると、15年度の粘着紙需要量は、紙系が前年度比1.4%増の9466万平方メートル/月、フィルム系が同1.7%増の2215万平方メートル/月で、基材別構成比は、紙系が81.1%、フィルム系が18.9%。
基材別では、紙系の需要量でシェア上位を占めるサーマル、上質、キャストがいずれも増加。中でも、キャストが前年度比3.7%増となり、大幅伸長した。食品や物流分野での需要拡大が理由。印刷会社にとっても扱う頻度の高いラベル基材の一つであり、市場にポジティブな印象を与えている。
サーマルは上期こそ前年同期を下回ったが、下期は回復。配送伝票などを中心に、物流用途が堅調だったほか、スーパーやコンビニなど小売りでの用途も、底堅く推移した。
フィルム系では、合成紙サーマルが前年度比3.0%増で伸長。食品分野において冷蔵・冷凍用途としての採用が相次いだ。これまでフィルム系の需要をけん引してきた合成紙も、継続して増加。中でも、コスト要求に応える汎用タイプが好調を維持した。
なお、過去5年分の需要量推移をみると、11年度は、リーマン・ショックからの回復基調に乗ったものの、12年度は、東日本大震災に伴う在庫調整に加え、円高が進行。ラベル需要も低迷した。しかし13年度には、消費増税前の駆け込み需要や政府主導の経済政策に対する期待感から、需要は大きく上昇したが、14年度にはその反動を受け、再び減少するなど、粘着紙の需要動向はめまぐるしく変化している(図参照)。
 
(2016年7月1日号掲載)

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