ラベルに「満足」は半数 機能向上、トータルコスト減にニーズ
商品にラベルを使用しているブランドオーナーを対象に、ラベル採用の現状と評価、今後に向けた課題やニーズを探るアンケート調査を行った。
商品ラベルの採用が多い食品、飲料・酒類、トイレタリー業界を中心に2012年12 月上旬から中旬、全国の530 社にメールとファクスでフォームを送付。51 社から回答を得た。
分野別では、食品と飲料・酒類分野から約8 割の回答を得た。そのほか、トイレタリー、化粧品、文具と続いた。従業員数は、最少5 人から最多1万5,000 人までの幅広い規模の企業を網羅する形に。本社所在地別では、食品やトイレタリー大手の本社機能が東京に集中していることから関東地方が最も多かったほか、清酒の1 人当たり消費量が多い東北地方の酒造メーカーから多くの回答があった。
ラベルの用途（上図）では回答した全社が商品ラベルを使用している結果となり、続いて、商品裏面や底面に貼付する内容表示ラベルも8 割近い企業が採用していると答えた。
POP やキャンペーン用のラベルを採用しているとの回答は、大半がナショナルブランドである大手からのものだったが、従業員数十人規模の薬品メーカーが殺虫剤にPOP ラベルを採用するなどすそ野拡大を裏付ける回答もあった。
ラベルの印刷方式では、凸版間欠機・凸版輪転機とオフセットが同数で最も多く、コンベンショナル機の使用が多い状況となった。一方、デジタル印刷での製造は、ラベルプリンタや複合機で内製化する企業や、デジタル印刷機での納品を依頼している企業があった。
ラベルの種類では、粘着ラベルがほぼ全社の48 社となり、同ラベルが企業規模問わず有効的に使われることが分かった。
