ISTイーストアジア（株）（東京都府中市中町、勝田康社長、TEL042-310_9717）はこのほど、新型コロナウイルスの感染拡大を受けて民生用のポータブルUV装置を発表。独ISTと2012年にパートナーシップ協定を結んだ英インテグレーションテクノロジーリミテッド（ＩＴＬ）の製品で、UVインクジェットプリンタ（IJP）用の小型光源「SubZero」シリーズを応用して、UV照射によるウイルスの不活性化を狙うもの。
ITLは00年設立のＵＶランプおよびLED-UVシステムのメーカー。UV装置SubZeroを旗艦モデルとし、UVIJP向けに小型装置をいち早く提供して、ワイドフォーマット分野では市場の過半数を同社が占有した実績を持つ。
今回のポータブルUV装置は、空冷タイプの新モデル「同ＲＳシリーズ」を手持ち型に転用したもの。UVインキの硬化に用いるUVA（長波長）に対して、同装置は殺菌消毒などの衛生管理に用いられるUVC（短波長）を照射する。想定する場面は、救急車や医療施設をはじめバスや旅客船、高齢者施設や学校、オフィスなど。
ITLは「市販の照射デバイスとは比較にならない1700Wという産業用の高出力が特徴。UV照射による殺菌という非接触プロセスで、広範囲を短時間で効率よく除染することができる」と説明。現在、英認定機関で新型コロナウイルスの不活性化を検証する実証試験を進めているという。
（2020年5月1日号掲載）
