富士フイルムは9月1日から、日本市場におけるオフセット印刷用刷版材料など印刷関連材料製品に関する価格改定を実施すると発表した。
対象製品は、刷版材料ならびに製版/刷版材料製品用処理薬品で、値上げ率は15〜20%(標準ユーザー渡し価格の改定率)。
同社ではこれまで、印刷関連材料製品の生産効率化や経費削減などコスト吸収に努めてきた。
しかし近年は、円安傾向によるアルミを主とした原材料価格の高騰や、製版工程のデジタル化に伴うアナログ材料製品の大幅な需要減少により、全体的に生産コストの上昇が顕著となっている。
今回の価格改定に関して、同社では「前述のような理由から、企業努力の範ちゅうを超える状況となったことを受け、今回の価格改定を実施するに至った」と説明している。
(2015年6月1日号掲載)